アメリカの不動産投資は国内の不動産投資よりも良いのか?

アメリカでの不動産投資は日本人で英語がわからなくても出来るものなのか?

など気になっている方に向けて本記事では「オープンハウスのアメリカ不動産投資の評判や特徴」についてお伝えします。

先に結論!

アメリカ不動産へのサポートは充実している。ただし、不動産投資初心者なら国内の物件から始めた方が良い。(目的が堅実に副収入を増やす・資産形成、などであればなおさら!)

不動産投資の経験者・なにかしらの理由があってどうしてもアメリカの物件で勝負をしたい方、向けのサービスと言えます。

\国内の不動産投資から始めたい方へ/

国内不動産投資で評判の高い不動産投資会社をチェック!

オープンハウスのアメリカ不動産の口コミや評判は?

素人からすると、昨年からスタートしている新規事業であるオープンハウスのアメリカ不動産投資には漠然とした不安があります。

オープンハウス㈱の、アメリカの不動産投資について。

1.オープンハウスとは契約しません。在庫過多ですし、ブラック企業なので心配です。

オープンハウス㈱の、アメリカの不動産投資について。

オープンハウスの米国不動産の評判の総評として

総評

オープンハウスのアメリカ不動産投資は取り組まれる方の数が少ない、よりコアなテーマにおける不動産投資と言えます。

海外不動案であるが故にイメージしにくいことが多いため難色を示される方もおり、初心者よりも不動産投資経験者であり、且つ次の戦略として海外不動産投資を念頭に置いていた準備のある方以外は無理に始めない方が無難と言えます。

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REIBOX編集部
これから不動産投資を始めるぞ!」という方であれば、わかりやすい国内の物件から始めても遅くありません。むしろ最初はイメージしやすい国内、且つ資金的にも海外物件より安価に始められる国内の中古物件から始めた方が手堅い資産になりますよ。
国内の中古物件に強みを持つ不動産投資会社まとめ

オープンハウスの不動産投資の特徴

  • アメリカ不動産に投資が可能
  • 運用・売却・税効果が高い
  • 最大70%の融資が可能
  • 交渉から売却まで日本語でサポート
  • アメリカ不動産投資セミナー開催中
  • 取引金融機関
  • 会社概要

英語が出来なくてもアメリカの不動産投資が出来るサポート体制が魅力。

アメリカ不動産に投資が可能

オープンハウスは創業21周年を迎える東証1部上場の総合不動産グループとして、いち早くアメリカ不動産産業へ参入。アメリカは数ある先進国の中でも高水準の経済成長率を実現しており、長期を見据えた成長力や運用の安定性において多くの海外投資家から支持されています。

こうしたアメリカ不動産の優位性を知りながら安心できるサービスがない中で、オープンハウスが不動産投資の豊富なノウハウを活かして優良物件の提案や購入手続き、融資、管理業務まで一貫したサービスを提供します。

アメリカの傾向として

アメリカは先進国のなかでは数少ない人口増加が見込める国で、経済成長率(GDP)は年率約2%の安定成長が続いており、過去30年で約4倍、2023年には年率3.3%成長、2033年には同5.4%成長と、将来的に増え続けていくことが予想されています。

出生率についても他の先進国と比べて高水準で、特に20~50代の働く世代の人口が多いのが特長です。2018年5月時点でアメリカの人口は3億2,775万人で2030年には3億6,260万人に達する見込みです。

人口が増え続ければ賃貸需要も高まりますし、価格も上昇していきます。アメリカの住宅価格はこれまで40年以上にわたって年平均4%の上昇を推移しており、1983年当時と2015年を比較すると約3.4倍の高水準。今後もアメリカ不動産の住宅価格は長期にわたる上昇傾向が期待できます。

取り扱い物件例

運用・税効果・売却が高い

運用
これまで培ってきた膨大なデータや分析に基づいてエリアや仕入れ物件を選定しているので、安定した収益性の高い運用が可能
税効果
アメリカの不動産は土地よりも建物の価格が高い(日本約20%に対してアメリカ約80%)ので、日本の不動産と比べてアメリカの不動産の方が減価償却できる割合が大きい
売却
アメリカの不動産市場では木造の中古物件が8割を占めるほど主流、管理状態の良い中古物件が人気を集める傾向があるので売却しやすい

運用+売却+税効果の3つの要素によってキャッシュフローを最大化できるのがアメリカ不動産投資の魅力。

最大70%の融資が可能

オープンハウスではグループに金融会社(アイビーネット)を持っているので、銀行から融資を受けることが難しい場合でもアメリカでの不動産投資を始めることができ、物件価格の最大70%の融資が可能。

また、所有したアメリカ不動産を担保として設定できるので毎月の返済は利息のみとなり、無理のない資金運用ができます。

これまでの海外不動産への融資状況

不動産投資では資金面が重要なポイント。ですが海外不動産の購入は融資対象となる不動産の担保価値を査定するのに手間がかかるので日本の銀行から融資を受けることが難しいことが多く、これまでは資金力がなければアメリカ不動産の購入ができないことがほとんどでした。

交渉から売却まで日本語でサポート

オープンハウスはアメリカ現地の5つの支社で交渉から契約、管理、売却までのサポートをワンストップで提供。もちろん窓口は日本のオープンハウスとなるので日本語でサポートしてくれます。また、集金や滞納などの対応はグループ会社の管理会社に委託し、管理レポートは日本語で送られてきます。

他にも修繕費用や退去後のリフォーム代の支払いなどもすべて委託できるので、不動産を運用するといっても家賃収入を受け取るだけ。不動産運用を行う際の税務対策については税理士の紹介してくれますし資料を請求できるので安心です。

アメリカの不動産事情

アメリカでは貸主と借主は基本的に対等だと考えられており、滞納をした場合の法的な処置は日本よりも厳格なので、日本と比べて家賃滞納トラブルが発生したときのオーナーへの負担ははるかに少ないです。

アメリカ不動産投資セミナー開催中

アメリカ不動産の基礎から仕組み、日本の不動産との比較、最新のマーケット情報まで徹底解説してくれるセミナーを開催中(無料)。

セミナーで学べる内容

 

  • なぜ今、アメリカに資金が向かうのか?
  • 日本とアメリカの不動産市場を比較
  • アメリカ不動産におけるタックスメリットとは?
  • アメリカの注目エリアとそのワケ
  • アメリカでおすすめの物件と見極め方
  • アメリカ不動産投資で起こりうるリスクやトラブル、対策
  • 購入後の管理と運用イメージについて
  • マーケットの動向や税制を踏まえた適切な売却タイミングとは?

 

など

※講師によって内容が異なる場合があります。

アメリカでの不動産投資を始めるにあたって起こりうるトラブルやリスク、デメリットまでを解説してくれます。

セミナーへの申込み方法

 

  1. オープンハウスのセミナー紹介ページへ移動

     

  2. 「セミナー申込」をクリック(タップ)

     

  3. 希望するセミナーが見つかったら「セミナー開催日時から申し込む」をクリック(タップ)

     

  4. 希望の開催日時、会場が見つかったら「参加する」をクリック(タップ)

     

  5. お名前、メールアドレスなど必須項目を入力してたら「この内容で送信する」をクリック(タップ)、入力情報に間違いなければ完了

セミナーの申込みが完了したらメールアドレス宛にオープンハウスから確認メールが届くので忘れずチェックしておきましょう。

取引金融機関

  • 三菱UFJ銀行

  • 三井住友銀行

  • りそな銀行

  • みずほ銀行

  • 横浜銀行

  • 三井住友信託銀行

会社概要

運営会社名株式会社オープンハウス(Open House Co., Ltd.)
URLhttps://oh.openhouse-group.com/
本社所在地千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング12F(総合受付13階)
設立1997年9月
代表取締役荒井正昭
資本金42億2,130万円
売上高2018年9月期 3,907億円
社員数2,301名(2019年3月末現在)
免許宅地建物取引業免許 [国土交通大臣(3)第7349号]
不動産特定共同事業 許可番号 東京都知事 第106号
上場有無東京証券取引所 市場第1部(証券コード 3288)
主な加盟団体(公社)首都圏不動産公正取引協議会
(一社)不動産流通経営協会
(一社)全国住宅産業協会
マンションブランドオープンレジデンシア
提供サービス不動産売買の代理・仲介事業
新築戸建分譲事業
マンション・ディベロップメント事業
不動産投資事業
不動産金融事業
前各号に付帯関連する事業
想定利回り5.0~8.0%

※2019年10月時点の情報となります。最新情報に関しては上記サイトを御覧ください。